豪でビジネス
では、日本食レストランなんてどうかな
海外旅行先で目に付く日本食レストラン。オージービーフもいいけど、たまには日本食が恋しくなるもんです。豪州屋委員の中にはレストランを運営していた実績をもつものがいたので、そこらへんの経験をもとに豪州屋的ご意見をご紹介します。
豪州屋ビジネス指南
なんたって日本食つくれるのは日本人しかいないんだから
このような発想は極めて正しいといえそうですが、料理の鉄人が作るような料理を期待しなければ、中国人だって、オーストラリア人だって誰だってつくれます。「日本人だから日本人が作る日本食」という発想をもとに事業を興すのはちょっと豪州屋的には疑問.豪州で生き抜いていくのは正直日本より大変です。事実、豪州屋がオーストラリアを訪れるたびにと言っていいほど、日本食屋さんはなくなったり、増えたりしています。（全体の傾向としては増えているよう）
なんせ、オーストラリアで儲かっている食堂は魚フライとイモフライを売る（FISH＆CHIPS)店といいたいぐらい、別に立派なテーブルもなし、掛け軸だって、座布団だってない。フライをあげる大きな調理器くらいと塩しかなくても立派に商売している。それに比べ、日本食屋さんのスタート時は立派なインテリアと、日本から招いた本格派シェフと、立派な食器類。他社に負けない立派な作りにするよりもオーストラリアでいかにビジネスとして成功させるかの市場調査を行う必要があります。悲しいことに、どうしても各地の豪州観光スポットに日本食レストランが集中するので、競争が過熱しすぎて、さらに日本らしい店構えで勝負するか、逆に価格で勝負するかで、結局は自分で自分の首をしめることになり、少ない駒の奪いあい合戦が繰り広げられます。結果としては、利益率が落ちるのは目に見えています。
ではどのようにその激戦区に新規参入するか？完全な答えにはなりませんが、、やはりオーストラリア人（ローカル人）の固定客を獲得する以外にありません。例えば、クィーンズランド州のある日本食レストランで、以前は高級日本食料亭風だったのが、シェフがローカル中国人になって、彼が日本ではあまり見られない鉄板焼きパフォーマンスをみせたのがきっかけで、毎晩地元のオーストラリア人がやってきて賑わっていた、という事実があります。レストランオーナーとしては、和洋折衷になり、中途半端が日本人客離れにつながるという気持ちにもなりますが、日本国内のタイレストランにタイ人ばかりいるかどうか考えてみてください。そのほとんどが日本人のはず。ただし、オーストラリア人は日本人のようにお金をつかいませんから、利益率の高いお酒を沢山飲んでもらうためにアトラクションを設けたり、フードの原価を抑えた、低価格豪州人向けパーティなどのパッケージも用意したらどうでしょう。
仕入れについて
マグロや、ホタテは現地で調達できても、調達できないものも多くあります。品数で勝負する日本食レストランはそのへんで大変苦労します。それでも冷凍にして日本から仕入れても、原価として高くつきますから、よほど余力がないかぎり長続きしません。開業１年くらいで当初めざしていた店のイメージと現実の差に気づき始めます。さてここで豪州屋的意見としては、曜日による仕入れを提案します。日本人しか食べないような商品に限っては、商社などの地元に長く駐在する日本人を相手に売ります。予め食べたいと思う食材を思い切って常連客に聞いてみるのも一案です。豪州屋自身、毎日食べるものが決まっていて飽き飽きしていましたから、あの日には、普段たべれないメニューが食べれるとなれば、地元日本人客の獲得にもなるはずです。でも、仕入れがその分高くなるわけですから、単価も高くなりますので、量を調節して適宜な値段設定が必要です。
営業時間について
豪州ビジネスマンを対象として成功した、オフィス街にある日本食レストランは週末に営業を休むことがあります。週末のオフィス街はゴーストタウン化しますので、開業の意味がありませんし、また週末のスタッフの賃金はダブルペイ（通常よりも割増で給料を支払う）であることが多く、中途半端な売上ならば週末の損益は赤字必至ですので閉めていたほうが良いときもあります。かといって日本人観光客を相手にしているレストランならば閉めるわけにはいきません。
顧客がだれなのかを把握して、営業時間を設定することが必要です。以前、日本企業を対象とした日本食宅配お弁当屋さんがありましたが、対象時間がお昼時のみで、効率はよかったのですが、顧客対象が狭い範囲で、いつのまにか廃業してしまいました。そういう点では、シドニーで繁盛してきた寿司のテイクアウェイ店は、味はオーストラリア人向けだけど、ヘルシー志向のオーストラリア人の心をつかみ、週末であろうがお客をつかみつつあります。
順次、追加します
まとめ
豪州屋的見解としては、豪州では日本食レストランが多すぎるような気がします。日本人観光客が爆発的に増えない限り、今後も競争が激化するのではと見ています。多分、既存の日本食レストランオーナー達は新たに参入してくる日本の投資家達に、「手っ取り早いからって、そう簡単に日本食屋を始めてもらいたくない」という心境ではないでしょうか、、、、。
日本人はオーストラリアで殺人事件があったりすると、皆が皆、旅行を見合わせる傾向にある人種ですから、いつ何時起こるかわからない不安要素の元で日本人相手にビジネスを行うリスクは計りしれません。ということで、今後４割日本人のお客が減った場合でも生きていける地元住民に対しての対策をいかに行うかがオーナーの腕の見せ所ではないでしょうか。
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